絶対に避けたいクレジットカードの強制解約とブラックリスト掲載

絶対に避けたいクレジットカードの強制解約とブラックリスト掲載

1人1枚を越えて複数枚での保有が当たり前となりつつあるクレジットカードですが、その普及により不適切な利用によりいつの間にか強制解約やブラックリスト入りするケースも増えています。どのような使い方をしていると強制解約やブラックリスト入りの対象となるのか、その条件を見てみましょう。

強制解約となる3つのケース

クレジットカードの強制解約の対象となるケースはいくつかありますが、代表的なものとしては、

  • カード代金の支払いをしていない
  • クレジットカードを不正利用する

があげられます。それぞれのケースの詳細を見てみましょう。

利用代金の支払いをしていない

もっともありがちなパターンとしては、利用代金の支払いをしていないケースです。後払い方式を採用しているクレジットカードでは、利用代金は指定日に口座から引き落としという形で支払いますが、このときに口座残高が足りないと引き落としエラーとなって返済ができません。カード会社はこの事実を把握すると速やかに利用者に対して通知しますが、この通知を無視しているとカード会社からカードの利用を止められることになります。
延滞から強制解約に繋がる条件は様々ですが、一定期間の延滞や短期間の延滞でも複数回繰りかえすことで強制解約の対象になると言われています。

クレジットカードを不正利用する

最近よく見かける看板として、「クレジットカード利用枠を即現金化!」というがあります。これはキャッシングではなくショッピング枠で商品を購入、購入した商品を買い取ることで現金化するという仕組みです。
一見合理的にも見える利用枠の現金化ですが、この方法で得られるお金は商品代金よりも低いことがほとんどであり、更に商品代金の支払いと商品の払い戻しのための代金が必要になるなど、賢い利用法とは言えません。
それだけではなく、クレジットカードの利用規約にも違反しているので、このような利用が明らかになると即座に利用停止・強制退会の対象となります。

強制解約とブラックリストに登録される危険性

クレジットカードの利用代金の支払いがとどこおったり、利用規約に反した利用が明らかになると強制解約がおこなわれますが、これと合わせて指定信用情報機関に事故情報として登録され、いわゆるブラックリストに乗ることになります。ブラックリストとして登録されると、どのようなデメリットが生じるのでしょうか。

ブラックリストに登録されると何が起こる?

指定信用情報機関に事故情報が登録される(ブラックリストに乗る)デメリットはいくつかありますが、もっとも大きなものとしてはその後の個人向け融資がいちじるしく不利になることです。クレジットカード・カードローンの新規発行はもちろん、自動車ローンや住宅ローンなどの商品ローンも指定信用情報機関を参照しているため、新しくローンを組むことができなくなります。
意外なところでは携帯電話の買い替えのときに分割払いができなくなる可能性があります。携帯電話の料金は、本体代金と通信料金を合わせて利用料金として請求されていますが、このうち本体代金は信用販売の一種である「割賦契約」として扱われるため、事故情報の有無が契約できるかを左右します。そのため、ブラックリストに載っていると携帯電話の買い替えで分割払いが利用できない可能性があるのです。

おわりに

クレジットカードの返済を延滞する人は、直接目に見えるデメリットこそないものの、一時的なお金の余裕と引き換えに大きなリスクを背負っています。
引き落としのトラブルからブラックリストに登録されないように、引き落とし金額と口座残高をキチンと把握して、トラブルを招かないようにしましょう。


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ローン研究会

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